市民団体 草莽愛知実行委員会

日本を食い物にしている在日朝鮮人・シナ人ら国賊・売国奴らを、中断中の強制送還事業である帰国事業・帰還事業の再開を果たし、日本から叩きだす為に闘ってます。。

占領政策の終了後、例えGHQの脅迫が有ったとしても、その遺物である占領政策基本法を憲法にしている事は不当であり、本来的に存在している大日本国憲法に正す必要が有るはなしです。